株式会社マルタ設計

サービス

建築調査設計 E&R/BUILDING

■建築物の調査、デューデリジェンス業務

MALTA SEKKEI グループは、1970年代前半から、公共建築物を中心に耐震診断業務の過程で多くの建築物の調査をおこなってきました。特に外観、ひび割れ、変形、老朽化、不動沈下測定などの現地建物調査やコンクリートの中性化や圧縮強度試験などの材料調査など、建物の安全性、遵法性、耐久性調査を初めとして、様々な局面で必要な非破壊調査・破壊調査や検証をおこないます。

■建築系のシンクタンク業務

<建物周辺調査>

エポネットは、建築系シンクタンクとして、様々な建物影響調査を実施します。
建物の日照影響調査、ビル風などと呼ばれる建物周辺の風障害調査、解体や新築に伴う健康影響予測など設計や解体などに伴う建物の影響調査を実施します。また、これら物理的影響調査の他に、建物の新設に伴う歩行者や自動車等の交通流動、利用者や歩行者の心象調査、地区・地域の社会的影響調査、地価予測調査といった社会的影響調査をおこないます。

■建築設計・監理業務

MALTA SEKKEI グループは、学校や警察署、庁舎などの公共施設を中心に、オフィスビル、福祉・医療施設、商業施設、集合住宅など、幅広い分野において数多くの建築設計コンサルタント業務の実績があり、これら半世紀の豊かな経験を通じて確かなノウハウと技術力を有しています。
エポネットでは、MALTA SEKKEI グループの埼玉県を拠点として、これらの経験と技術力を生かし、お客様の夢の実現と、建物の社会的使命を具現化する建築設計・監理業務(主に埼玉県内)をおこないます。

■建物の耐震診断関連業務

阪神・淡路大震災の教訓をもとに、1995年に「建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)」(2005年改正)が施行されました。ここで示された新耐震基準を満たさない建築物は、積極的に「耐震診断」や「耐震補強設計(改修)」を進めることが示されています。MALTA SEKKEI グループは、耐震診断業務が普及以前の1970年代前半から、公共建築物を中心に現在までに600以上の耐震診断、耐震補強設計業務をおこなってきました。
エポネットは、建物の耐震性に関する技術力とノウハウを駆使して、建築物の耐震診断、補強設計、耐力度調査業務(主に埼玉県内)をおこなっています。

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