MALTA SEKKEI　グループは、1970年代前半から、公共建築物を中心に耐震診断業務の過程で多くの建築物の調査をおこなってきました。特に外観、ひび割れ、変形、老朽化、不動沈下測定などの現地建物調査やコンクリートの中性化や圧縮強度試験などの材料調査など、建物の安全性、遵法性、耐久性調査を初めとして、様々な局面で必要な非破壊調査・破壊調査や検証をおこないます。

中心市街地の空洞化、若者流出による後継者不足、地域固有の文化や風習の喪失など地域社会は衰退しつつあり、次々と打ち出される地域再生策も奏効していません。また、地方分権改革により予算と権限の移譲が進んでいますが、独自に地域経営ができる地域は限られているのが現状です。一方で、地方都市や農村地域では、高齢住民の間で旧来の地縁を残す所も多く、地域社会の再生は現時点がラストチャンスといえます。エポネットは、地域経済、地場産業、地域社会、地域文化の４つの視点から地域社会を調査診断するとともに、それらをもとにしたコンサルティングを実施しています。

エポネットは、ブロードバンド化、地域情報化、著作権問題、身体性問題など、情報社会を巡る諸問題について調査研究を行うとともに、それらをもとにしたコンサルティングを実施しています。

情報空間と現実空間を重ね合わせるＡＲ系技術や、ＧＰＳ関連技術などを活用した様々なシステムの研究開発を進めています。2011年４月、株式会社うぶすなと協働で、観光ナビゲーションシステム『おもてナビ』を開発しました。

丸田　一
＜略歴＞
1960年旧浦和市生まれ。早稲田大学理エ学部建築学科卒業。三和総合研究所主任研究員、ＵＦＪ総合研究所主席研究員、国際大学グ口―バル・コミュニケーション・センター教授、同副所長などを経て現職。放送大学非常勤講師、総務省地域情報化アドバイザーを務める。最近は、評論活動や地方自治体等のコンサルティング活動をおこなう。

＜主な著作＞
（単　著）『場所論』（ＮＴＴ出版、2008年）
『ウェブが創る新しい郷土』（講談社現代新書、2007年）
『地域情報化の最前線一自前主義のすすめ』（岩波書店、2004年）
『「知の創造」の進化システム』（東洋経済新報社、2001年）。
（共編著）『地域情報化認識と設計』（共編著、ＮＴＴ出版、2008年）
（共　著）『再考！都市再生』（風土社発行、2002年）
『日本の水文化－水をいかした暮らしとまちづくり』（ミネルヴァ書房、2001年）
『2005年日本浮上－長期波動で読む再生のダイナミズム』（NTT出版、1998年）
他

エポネットは、建築系シンクタンクとして、様々な建物影響調査を実施します。
建物の日照影響調査、ビル風などと呼ばれる建物周辺の風障害調査、解体や新築に伴う健康影響予測など設計や解体などに伴う建物の影響調査を実施します。また、これら物理的影響調査の他に、建物の新設に伴う歩行者や自動車等の交通流動、利用者や歩行者の心象調査、地区・地域の社会的影響調査、地価予測調査といった社会的影響調査をおこないます。

MALTA SEKKEI グループは、学校や警察署、庁舎などの公共施設を中心に、オフィスビル、福祉・医療施設、商業施設、集合住宅など、幅広い分野において数多くの建築設計コンサルタント業務の実績があり、これら半世紀の豊かな経験を通じて確かなノウハウと技術力を有しています。
エポネットでは、MALTA SEKKEI　グループの埼玉県を拠点として、これらの経験と技術力を生かし、お客様の夢の実現と、建物の社会的使命を具現化する建築設計・監理業務（主に埼玉県内）をおこないます。

阪神・淡路大震災の教訓をもとに、1995年に「建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）」（2005年改正）が施行されました。ここで示された新耐震基準を満たさない建築物は、積極的に「耐震診断」や「耐震補強設計（改修）」を進めることが示されています。MALTA SEKKEI　グループは、耐震診断業務が普及以前の1970年代前半から、公共建築物を中心に現在までに600以上の耐震診断、耐震補強設計業務をおこなってきました。
エポネットは、建物の耐震性に関する技術力とノウハウを駆使して、建築物の耐震診断、補強設計、耐力度調査業務（主に埼玉県内）をおこなっています。